自社サイト管理者が知っておきたい運営方法・分析ツール

2018年06月22日

Webサイトを活用して売上へ貢献していくためにはサイトを継続的に運営しPDCAサイクルを回すことが必須ですが思い通りに運営が出来ない会社様も多いのではないでしょうか？その状況はさまざまですが、多くのケースに共通するのは「具体的な計画に落とし込めていない」という理由が挙げられます。たとえば、サイト構築までの業務に気を取られてしまい、運営フェーズに関する計画を忘れてしまっている。または、構築後に計画を考える想定であったものの運営を想定していないサイト構造と体制でリニューアルしたため何をどう運営して良いのか分からない・・といった理由がよく挙げられます。またGoogleAnalyticsの数値は見ているが、数字を追っているだけで次にどう動けばいいのかが分からないといったケースもよくお伺いします。そういった状態に陥らず、有効な運営を行っていくためのポイント3つを今回ご紹介させて頂きます。

①明確なデジタル上での目標策定

【RFPを策定する利点は】でもご紹介させて頂きましたが、Webサイト活用の目的はあくまでビジネスへ貢献することです。そのため最終ゴールであるビジネスゴールからブレイクダウンしマーケティングゴール（売上へ貢献するための重要な中間ゴール）→インターネット上におけるゴールがリンクしている形が必要です。

『とりあえず【資料請求】の数を上げよう！』といった形でブレイクダウンされていない目標を立てられることがあります。ただこういった場合、ユーザーに資料請求をしてもらった後、次のステップとしてどのように行動してもらうかが設計されておらず『資料請求数は上がったが売上が全く伸びない、なぜ！？』といった状態になってしまいます。

しかし『資料請求された方に対してアプローチする方が商談成功率・成約率が高い』といった仮説やデータから次のように考えられます。

ビジネスゴール（新規成約数の増加）
→マーケティングゴール（インターネット経由での新規面談数○○％増加）
→インターネット上でのゴール（資料請求数の○○％増加）

このようにブレイクダウンする形で設定していくことで『なぜ資料請求数を増やすのか』が明確になるため、サイトの運営の意味やどの数字を改善していけば良いのかが明確になってきます。

②Google Analytics以外の解析ツールの活用

自社サイト解析ツールである【Google Analytics】ですが、SSL化（インターネット情報の暗号化）により、Google経由での訪問では検索キーワードの大半が把握できない状態（not provided）になっています。

そのためどういったキーワードで訪問頂いているのか分からないといった悩みを持たれている方もいらっしゃると思います。

また今後自社を知っていただきたい方、お客様になって頂きたい方といった潜在的な層の情報はGoogle Analyticsでは取得出来ないため、新規顧客の獲得・顕在層へのアプローチに対して有効な施策がエビデンスを持って打てないといった課題もあるでしょう。

それを解決するツールが【Serch console】です（Googleによる紹介ページはこちら）。

こちらもGoogleが提供している無料解析ツールですが、Google Analyticsとの違いはサイト訪問前のインターネット上でのデータ取得・解析が出来ることです。そのためインターネット上での見込みキーワードの導出や、インターネット上全体で見た際の自社サイトの立ち位置が把握することが出来ます。

またカテゴリ内の「検索アナリティクス」の「合計クリック数」を見るとキーワードごとのクリックされた数がわかり、クリックされた数＝流入数となるのでGoogle Analyticsではわからなかった自社サイトへの流入キーワードが判別できます。

※見落としがちですが、サイトのぺージ表示速度が極端に遅くユーザーの体験を損ねているといった機会損失の可能性もあります。その際にはGoogleが同じように提供している【PageSpeed Insights】（Googleによる紹介ページはこちら）で簡単に測ることが出来ます。

③次回アクションの確定・実行

こちらも当然のことにはなるのですが、戦略を立て結果の解析を行った後には、何をすべきかを決め・実行していく（そしてその実行結果を検証し更に改善・・といったサイクルを回す）必要があります

少数の方でもボトルネックの改善が出来る小さなブラッシュアップやボリュームであれば問題ありませんが、多くの関与者様への確認や承認、また優先事項をつけつつ複数のタスクを同時に改善していかなければならない時も課題のレイヤーが上がれば自然と増えてきます。

そういった大型の運営プロジェクトの場合には関与者への通知を一手に行い、優先度と期限を決めプロジェクトを管理できるツールであるBacklog（紹介ページはこちら）が有効です。

社内へフィードバックすることでサイトの運営をビジネスとリンク

簡単に3つのポイントや解消するための考え方・ツールのご紹介を行って参りましたが、ビジネスとリンクした運営を行っていくには普段から社内の方々へ、サイト状況のほかインターネット上で自社がどう見られ、どういったビジネスへの貢献をしているのかをフィードバックし理解を得ておく必要があります。成果を出すためには継続的な運営と合わせて一定の予算額を確保する必要がありますので、定期的にご説明や共有を行っておくのがベストです。

大伸社ディライトでもそういったサイトを最大限ビジネス活用させていくための戦略策定/サイト運営コンサルティング/その後の改善施策の実行と一連のプロセスでご支援をしております。

運営に関して課題を持たれている・これまで以上の成果を出していきたいといったご相談があれば気軽にお問合せ頂ければと！